ブライダルマーケット最新動向 2022年度対策【プランナー検定対策】

ブライダル市場(マーケット)の最新動向をチェックしていきましょう。

おもに厚生労働省の「人口動態」、リクルート ブライダル総研「結婚トレンド調査」「結婚総合調査」等のいずれかのデータを元に出題されます。

数字は大雑把に捉えてOK、増加や減少も傾向を押さえれば大丈夫です。近年はコロナ禍による変化も問われます。

リクルート ブライダル総研の「結婚トレンド調査」「結婚総合調査」は目を通しておきましょう。

2022年度(2022年4月〜2023年3月)の検定であれば、2021年の結果をチェック。現在(現在2023年2月時点)では、2022年のデータも発表されているため注意しましょう。

⇒プランナー検定対策INDEX

出生数とベビーブーム

日本の産業の大きな課題となっている少子化問題。ブライダル業界ももちろん少子化による影響を受けています。

2021(令和3)年の出生数は81万1,622人で、前年よりも減少。

1899年(明治32年)の調査開始以来、なんと最少となりました。

最も出生数が多かったのは、1973(昭和48)年で約209万人でした。

ベビーブーム以降、出生数は減少傾向です。

2005(平成17)年にははじめて、人口減少(自然増減数)も記録しました。

その後、2016(平成28)年に出生数が100万人を下回ってからは、人口減少も加速しています。

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婚姻組数と2つの婚姻ブーム

婚姻組数は2021(令和3年) 50万1,138組で、前年よりも減少、さらに戦後最少。もちろん婚姻組数は、減少傾向です。

日本では戦後、２つの婚姻ブームがありました。

１度目は、総合結婚式場として明治記念館がオープンし、冠婚葬祭互助会が誕生した1940年代。

戦後のブライダルマーケットが誕生したころです。

1951(昭和26)年には新宿生活館という公共施設が登場し、館長と新郎新婦が婚姻届にサインをするという人前式が人気を集めました。

さらに、互助会直営の総合結婚式場も続々とオープン。

⇒互助会系のゲストハウスとは？

婚姻組数の増加とともに、ブライダルマーケットが広がっていきました。

2度目の婚姻ブームは1970年代の好景気により、ブライダルマーケットが拡大した時期です。

⇒1970年代の結婚ブームの背景 2つの背景をチェック！

結婚式はいくらかかる？挙式・披露宴の費用総額

挙式・披露宴の総額は、292万3,000円(2021年)。

昨年比で−70万円でした。

総額は減少していたのですが、招待客1名あたりの料理やギフト費用は増加。

近年の7年間で比較すると、コロナ禍以前の2019年調査と並んで最も高い水準です。

コロナ禍ということもあり、招待客は縮小傾向。その中で招待するゲストへの「おもてなし」費用は増加しているため、招待客1名あたりの費用が増加しています。

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結婚式場はどこが人気？ 挙式・披露宴会場

2021年の挙式スタイル、会場スタイルの人気ランキング【首都圏】です。

ここ数年あまり順位に変化はありません。

全国では、挙式スタイルの順位2位が人前式、3位に神前式となりますが、その他は同じです。

	挙式スタイル	挙式会場	披露宴会場
1位	キリスト教	一般の結婚式場	一般の結婚式場
2位	人前式・神前式	ホテル	ホテル
3位		ゲストハウス	ゲストハウス

結婚式には何人よぶ？ ゲスト人数のリアルな数字

結婚式のゲスト数は、減少傾向です。

2021年の招待客数は平均42.8名。

コロナ禍前の2020年、2019年調査ではおよそ66名。2015年から減少傾向が続いています。

【まとめ】ブライダルマーケット最新動向 2022年度【プランナー検定対策】

1970年代半ばから、挙式・披露宴はホテル、専門式場で行われることが当たり前になりました。

戦後の婚礼マーケットの誕生から、マーケットの拡大等の変化を経て、現在のマーケットは多様化の時代です。

だからこそ数字の把握・理解と、そこから読み取れる動向、仮説も重要となります。厚生労働省、リクルートから出ている最新のデータを活用して、検定および実務に備えましょう！